ピースウィンズは、紛争や災害などの脅威にさらされている人びとに対して国内外問わず支援活動を行うNGOです。

     

企業からのご支援・ご寄付

・一般財団法人村上財団

・日本たばこ産業株式会社

・栄研化学株式会社

・パナソニック株式会社

・全日本空輸株式会社（ANA)

・PayPay株式会社

・エンパワーヘルスケア株式会社

・株式会社クレディセゾン

・株式会社VERMILLION（ロックユニット・B’z）

・株式会社エドウイン

・プロロジス財団

・BHP Japan

・アムジェン株式会社

・生活協同組合パルシステム東京

・バイエル薬品株式会社

・一般社団法人MDRT日本会

・第一三共グループ社員一同

・株式会社髙島屋

・GNヒアリングジャパン株式会社

・株式会社小松製作所

・伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社

・一般社団法人日本CRO協会

・American Express International, Inc.（アメックス）

・アークシステムワークス株式会社

・Akamai Fundation（Akamai 財団）

・フォンテラジャパン株式会社

・森六ホールディングス株式会社

・株式会社キャラバン

・笹塚・代田橋透析クリニック

・株式会社アダストリア JEANASIS

・株式会社日陸（NRS）

・シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社

・株式会社ベルコスメ

・株式会社澤京

・ナスコ株式会社

・フォーエバーリビングプロダクツジャパン

・ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン

・リシュモンジャパン株式会社（ダンヒル）

・医療法人財団慈光会堀切中央病院

・岡田電機株式会社

・株式会社永谷園ホールディングス

・ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング株式会社

・シチズン時計株式会社

・日本セイフティー株式会社

・株式会社アリミノ

・エールスペック株式会社

 

アビームコンサルティング株式会社 / サンゴバン株式会社 / Euromonitor International / 5大陸走破プロジェクト / 株式会社FF / エーアンドディ株式会社 / 株式会社ゴードン・ブラザーズ・ジャパン / Nordgreen株式会社 / 株式会社モリサワ / 株式会社バランス / 朝日生命保険相互会社 / ヴィーナ・エナジー・ジャパン株式会社 / 株式会社イーブックイニシアティブジャパン / KaiRan-Van / 三菱ケミカル株式会社 / アイ・エル・ジャパン株式会社 / サーモフィッシャーサイエンティフィック ジャパングループ / ロンドン証券取引所グループ / OC & Associates株式会社 / 株式会社SOTA JAPAN / 株式会社第一工業 / 有限会社トウメイ工業 / 村田宝飾株式会社 / 株式会社ヨコハマ / パンドウイットコーポレーション日本支社 / 買取専門店「ザ・ゴールド」 / MKPT研究会 / 加藤嘉八郎酒造株式会社 / 株式会社オルカ / ロングランプランニング株式会社 / WED株式会社 / 株式会社シュガーテイスト / 株式会社エスプリ / Silicon Labs / 株式会社LUMIERE / ショーケースaiiima（アイーーーマ） / kiss it better / 日本リミニストリート株式会社 / NIKOLA TESLA K.K. / 株式会社オライリー・ジャパン / 中外製薬労働組合ぽけっと基金 / 株式会社キネカ / イケア・ジャパン株式会社 / 株式会社フローフシ / イーオクト株式会社

稲葉 基高よりご挨拶（ピースウィンズ・ジャパン　ARROWSプロジェクトリーダー　医師）

ARROWSとは

※災害が頻発する昨今、大規模災害の被災地などにいち早く駆けつけ、より多くの救助・救命活動を行うため、2019年12月に発足した災害緊急支援プロジェクト。ヘリコプターなどの航空機を活用し、医師などの医療従事者や災害救助犬などの救助チームが被災地に赴きます。メンバーは、NPO法人ピースウィンズ・ジャパン（PWJ）、NPO法人アジアパシフィックアライアンス・ジャパン、公益社団法人Civic Forceなどのほか、経済・政治・医療など各界のリーダーがアドバイザリーボードメンバーとして参画し、活動を支えています。現場では自治体、病院、NPO、さらに米軍などとも連携を図り、医療・レスキューから物資配布や避難所運営まで必要な支援を最適な形で届けます。子どもたちに向けて災害時の初期対応や自分で命を守る方法なども伝えています。

寄付は、寄付金控除等の対象となります。

※PWJは2014年12月、広島県より「認定NPO法人」として認可されました。これによりご寄付は、寄付金控除の対象となります。
所得税の寄付金控除について、「税額控除」と「所得控除」から有利な方を選択できます。「税額控除」を選択することにより、多くの個人のご支援者の皆さまにとって、より大きな金額の所得税の還付が受けられることとなります。 法人の皆さまからのご支援金は、一般の寄付金等の損金参入限度額とは別に、特別損金参入限度額の範囲内で損金参入をすることができます。
詳しくは「寄付金控除（認定NPO）について」をご覧ください。